不動産投資の魅力

不動産投資で収益を得る方法として、「インカムゲイン方式」と「キャピタルゲイン方式」の2種類があります。

インカムゲイン方式

不動産を購入し、それを第三者に賃貸することで、毎月家賃収入を得ていく方法です。

マンション、アパート、借家など。長期的・安定的に収益をあげることができ、不動産投資初心者でも始めやすい投資方法です。

インカムゲイン方式の魅力

魅力1
毎月安定した収益を得ることができる

入居者が確保できれば毎月家賃収入を得ることができ、入居者が退去するまでは安定した収入が見込めます。サラリーマンなど本職をお持ちの方は、管理会社にマンション・アパート管理をアウトソーシングすることで仕事に専念しながら投資を続けることができます。

魅力2
不動産を担保に金融機関から融資を受けることができる

購入する物件を担保に融資を受け、月の家賃収入で返済していくことができます。

魅力3
売却益が期待できる

地価が上昇した場合、リフォームなどで不動産の価値が上がった場合、売却益を狙える可能性も出てきます。

インカムゲイン方式のデメリット

デメリット1
賃料の滞納・空室のリスク、修繕費用の問題

入居者が出て行ってしまった、空室が埋まらないなど、思うように収入を得られない場合もあります。
入居者が借りたくなる部屋を維持するには管理費用や修繕費用が掛かります。

デメリット2
固定資産税が掛かる

不動産は持っているだけで固定資産税が掛かってきます。税金の支払い計画もしっかりしておく必要があります。

キャピタルゲイン方式

不動産を低価格の時に購入し、景気などの影響で価格が上昇した時に購入価格より高い価格で売却することで、差額の利益を得る方法です。

立地条件の把握や、周辺の地価変動などの深い理解がないと失敗しやすい方法です。ただ上手くいけば短期間で大きな収益を得られるます。
好物件を購入するためには専門家に相談することが一番です。是非当社へご相談ください。

キャピタルゲイン方式の魅力

魅力1
大きなリターンを狙っていける

物件をしっかり見極め、売却のタイミングを間違わなければ大きなリターンを得ることができます。

キャピタルゲイン方式のデメリット

デメリット1
いつ利益が出るのか見極めが難しい

不動産の価値はその土地や建物だけでなく、周辺環境や社会状況にも大きく変動していくものです。
素人判断では見極めが難しく、大きな損失を負う可能性もあります。

物件購入までの流れ

STEP.01
情報収集

投資物件を探します。
その地域の地価の動き、周辺環境や企業の進出状況、今後の発展が見込める土地かなど様々な観点から条件を絞り込みます。

STEP.02
不動産業者へ相談

投資不動産についての情報を収集し、ご自身の希望がまとまったら投資物件を扱っている不動産業者に相談しましょう。

<マーベラス・リアルティよりメッセージ>
初めての取引は不安がつきものです。不明点や心配事など何なりとご相談ください。希望に合った物件探しもお手伝いいたします。

STEP.03
投資物件選び(内覧・現地確認)

気になる物件を見つけたら、ご自身の目で現物を確認しましょう。
建物の状態だけではなく周辺環境や交通の便など、周囲を歩いてみると様々な点に気が付きます。

STEP.04
資金計画

投資物件を検討するにあたり、予算は決まっていると思いますが、ここではさらに細かく計画を立てていきます。
自己資金額や借入金額、諸費用のほか、物件の空室率、購入後のメンテナンス費用など先々を見込んだ計画が必要になります。

STEP.05
購入申込み

物件を購入することが決定したら購入を申し込みます。
「購入申込書」「買付証明書」などの用紙に記名・押印し、申込金を支払います。
この申し込みは物件をおさえるためのもので、正式な購入手続きではありません。

STEP.06
金融機関への融資審査

住宅ローンの事前審査を受けます。事前審査は住宅ローンを引き受ける金融機関が行います。不動産購入に関わる融資には、住宅金融公庫などの「公的融資」、銀行等の「民間融資」、お勤め先の「社内融資」があります。それぞれの条件を比較して選びましょう。

STEP.07
売買契約

正式な売買契約を結びます。「重要事項説明書」に記載されている物件についての権利関係や法令に関する記述をしっかり確認し、理解したうえで契約を進めましょう。重要事項説明書に納得できれば「不動産売買契約書」に記名・捺印をし、手付金を支払い、契約完了となります。

STEP.08
引渡し

引渡しの前には物件の最終確認い、登記の申請書類の確認や、残金の支払いなど、売買契約の決済をおこないます。
その際に保険料や登記費用など諸経費も必要となります。
最後に物件のカギを受け取り、「不動産引渡確認証」を発行してすべての取引が完了します。

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